電通ライブの
福利厚生
●︎ 働く環境
働く環境
オフィス環境
オフィスは３拠点（東京・関西・名古屋）あります。
また、オフィス内に、無料で飲めるコーヒーメーカーや有料のお菓子の用意があります。
社員の相談窓口
電通ライブでは社内外に、これからのキャリアのことを相談できる窓口、あらゆるハラスメントが起きないように啓発を行うとともに相談できる場としてのハラスメント相談窓口、育児・介護のことを相談できる窓口など、必要に応じて、いつでも相談できる環境・体制を整えています。
●︎ 成長支援
成長支援
若手の成長支援
新卒入社１年目～3年目の社員は「アソシエートクラス（AC）」と呼ばれ、⼀⼈ひとりが⾃律的な組織⼈へと成⻑し、ビジネス力・制作力・専門力の基礎を固めながら、まずはプロデューサー職（総合職）を目指します。1年⽬には「ビジネス力の基礎の習得と、電通ライブの主な事業領域における自社の価値を自らの言葉で話すことができるようになること」を目標とした育成プログラムを通して、主にビジネス力の基礎を身に着けます。2年⽬・3年目以降は、組織人として求められるビジネス力の基礎を引き続き磨きながら、電通ライブの社員として必要な制作力・専門力の理解を深め、3年目終了時には、周囲の力を借りながらでもプロフェッショナルとして一定の専門力を発揮し、業務遂行において自ら計画・判断できるようになることを目指します。
新入社員研修（１年目）本配属前に、半年間の研修期間を予定しています。
・組織人としてのビジネス力基礎（マインド、基本習慣、基本技能）
・自社および電通グループについての理解
・自社の業務内容の理解、業務の基本的な流れ・手順についての理解
・OJTを通じた多くの先輩社員とのコミュニケーションによる、早期の職場適応
・担当先輩社員（リーダー、サブリーダー）によるメンタリング制度
・社外研修（関東近郊）
新入社員には個別の先輩社員がトレーナーとして任命され、トレーナーの所属部署に配属となります。トレーナーは、社会人としてのマナーをはじめとしたビジネス力の基礎はもちろんのこと、配属先での業務を通じて制作力や専門力の基礎の早期習得をサポートします。
新卒入社2年目社員は、社内ナレッジシェアを担当する部署の兼務となり、月1回程度の兼務者研修を通じて、リサーチ力、プランニング力、デジタルリテラシーの向上を目指します。
プロデューサー職（総合職）としての基礎を固める大切なこの時期に、1年間の体験や学びを振り返り、次の1年間の成長課題を明確化する機会として年次終了時研修を設けています。
社員の成長支援
新卒入社4年目以降の社員は「プロフェッショナルクラス（PC）」として、イベントプロデューサーとして更に制作力・専門力を磨き、その力を発揮する社員もいれば、人によっては専門領域に特化した職種で就業する社員もいます。
電通ライブでは、社員一人ひとりが成長するために必要な要素を、大きく「どの部署でも必要なマインド・知識・スキル」と「部署や業務ごとに必要な知識・スキル」に区分し、それぞれ細かな定義とレベル設定を行い、個々の社員が自分自身の成長目標を可視化できる育成計画を整備しています。
社員一人ひとりが成長するための手段は、会社が提供する研修だけではなく、仕事における直接的な経験も大きなウェイトを占めますし、1on1等の機会を通じた上司・先輩社員からの客観的な助言や、各社員の自己研鑽も含めて、包括的な「人財育成」として捉えることが重要であるとの考えから、社員と会社が様々なキャリアプランを共に創り出し、学びたい分野の知識・スキルを強化することができる育成を目指しています。
ナレッジシェア
電通ライブでは、自社の知財であるナレッジを社内で共有し、新たなナレッジを生み出すサイクルをつくっています。独自のプラットフォームを設け、そこで各社員が案件を通して得た有形無形のナレッジを全社へ共有することで、作業効率化、生産性向上、クライアントへの提供価値向上につなげています。
●︎ 福利厚生
福利厚生
勤務体系／所定休日について
電通ライブでは、土曜、日曜、祝日、年末年始を休日としています。
入社時に10日付与され、以降は毎年電通ライブの事業年度の初月である1月に決められた日数が付与されます。
翌年度に繰り越せない年次有給休暇が残った場合は、特定積⽴休暇として累積され、病気の治療、介護、子の看護等、不妊治療などのために使うことができます。
年次有給休暇とは別に、年度毎に5日を付与します。
年次有給休暇とは別に、年度毎に4日を付与します。（社が指定した日）
保険・住まいについて
社会保険(雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険)へ加入しています。会社掛け保険として、総合福祉団体定期保険や法定外災害補償にも加入しています。また、生命保険、損害保険などの団体扱い任意加入保険もあります。
新卒入社6年目までの社員に対して家賃補助があります。（当社規定による）
厚生施設について
汐留オフィスには社内医療施設があり、体調が悪くなった際など、すみやかに診察を受けることが可能です。
その他
社が契約する契約施設に優待価格で宿泊することが可能です。
※各施設利用にあたり、抽選となる場合があります。
総合型福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」は、グルメやレジャー、ショッピングだけでなくeラーニングや介護など約140万件の幅広いメニューを取りそろえています。（Netflix視聴プラン付き）
●︎ 育児制度
育児制度
休暇・休業制度
産前休業は、自然分娩での出産予定日以前の6週間（多胎妊娠の場合は14週間）（暦日）、産後休業は、出産予定日の翌日～8週間（暦日）、取得可能です。
配偶者（事実婚、同性パートナー含む）が出産する際に、出産日から1ヶ月以内に3日取得可能です。
子の出生後8週間以内に4週間まで、最大2回まで分割して取得可能です。
原則、子が満1歳に達するまでを限度とし、本人が希望する期間、取得可能で、配偶者が専業主婦（夫）であっても取得できます。また、⽗⺟がともに取得する場合は１歳２カ⽉に達するまで取得可能です。（父母が1人ずつ取得できる期間は産後休暇含め1年間）なお、保育園に⼊園できない等の理由で、⼦が満２歳に達するまで延⻑も可能です。
病気・けが、予防接種、健康診断、感染症に伴う学級閉鎖、入園（入学）式、卒園（卒業）式等で休務を要するとき、１年度（４〜３月）につき５日間取得できます。
妊娠中および出産後１年以内に、「⺟性健康管理措置細則」による措置のため休暇を必要とする場合に取得可能です。
その他の制度
⼦が満１歳に達するまで、所定勤務時間中に１⽇に１時間、もしくは30分×２回、取得可能です。
小学校就学の始期に達するまで、所定6時間勤務が可能です。女性社員は、上記「育児時間」と併用し、所定5時間勤務が可能です。
育児休業取得後、子が小学校就学の始期に達するまで、子育て支援時短勤務を申請することが可能です。（1日あたり3.5時間を目安に勤務する）
⼩学校就学の始期に達するまでの⼦を養育する社員は、時間外・休⽇勤務の免除・制限することが可能です。
こども家庭庁ベビーシッター利用割引券や、ベネフィット・ステーションで紹介しているベビーシッターサービスが利⽤可能です。
子が小学校就学の始期に達するまで、子育てのサービスを使用する際に要する費用を補助します。（支給条件を満たし、承認された場合）