DENTSU LIVE | 電通ライブ

多くのメディアで取り上げられ、今やアウトドアの楽しみ方として定着したグランピング。その広がりはやがて、個人だけではなく社会まで癒やす力となり得るのではないか――。
そんな可能性に貢献するため2019年、「ABC Glamp&Outdoors」は朝日放送や電通グループなどの出資で設立されました。中心となったのは、日本初のグランピング・マガジン「Glamp」の発行責任者・編集長の吉村 司氏。日本におけるグランピングの先駆者です。そこで、これからのグランピングと電通ライブの役割、そして「ABC Glamp&Outdoors」が目指すものについて、吉村氏と弊社の成影 大にたっぷり語り合ってもらいました。

前半では、グランピングの現状から設立の経緯までを語ります。

グランピングの現在。

成影：コロナの影響で屋外での体験価値が高まっていることもあり、グランピングもすっかり世間に定着しました。その魅力は何だと思いますか？

吉村：インドアとアウトドアのいいとこ取りをスタイリッシュにできる点ですね。キャンプだと自分で購入したギアを自分で建てて、食材も持参して、火を起こして、料理をする。テントを建てるだけでも初心者にとってはハードルが高い。だけど、グランピングは手ぶらでいいんです。テントもベッドも食材もバーベキュー設備も、みんなある。トイレもあるし、シャワーもあるから女性も困りません。それで自然を楽しむことができる。人気は出ますよね。

成影：キャンパーからは「そんなのアウトドアじゃない」って厳しい声もありました。

吉村：その通りなんですから反論のしようがない（笑）。グランピングはスタイルなんです。日本の気候にも合った、大人から子どもまで楽しめる、ひとつのアウトドアスタイル。四季のある日本は、実はテントを中心としたキャンプには厳しいところがある。梅雨をはじめ雨は多いし、風も強い。初めてのキャンプの日が悪天候だと、女性の方はもうそれ以後は無理となります。

成影：キャンパーを目指す男性は、雨に打たれて一人前になっていくと思っている人が多くて、どんな環境下でもキャンプを楽しもうとがんばったりしますよね（笑）。

(左奥)成影 大、 (手前)吉村 司

吉村：それじゃ特定の人の限られた楽しみで終わるじゃないですか。自分のテントじゃないけれど自然を感じることができる空間があってもいいよねという考えが、ドーム型のテントになったり、宿泊施設になったり。昔は寝袋で寝るもんだったのがベッドになり、風呂やトイレなど水まわりも整うことで清潔になり、女性なら化粧もできるようになる。つまりこれまでの常識にとらわれず、いかに自然を快適に楽しむか、それを突き詰めているのがグランピング。これなら私でも楽しめると気づいた女性がその感動を広めていったんです。

成影：女性が、グランピングの人気拡大の鍵となったということですね。われわれイベントの世界でも、集客の30％はSNSで、その中心は女性です。そういった面では、イベントとグランピングは同じですね。

吉村：昼はアウトドアを楽しんで、夜はテント内のベッドに持ち込んだクッションやファブリックで自分らしい空間を演出できる。えっ、これがアウトドアなの？そんな“映える”画像や映像がどんどん発信されて、キャンプとはまったく異なるグランピングというスタイルが定着していったんですね。

「ABC Glamp&Outdoors」設立のきっかけ。

成影：吉村さんと弊社の出会いは、兵庫県のリゾート施設のリニューアルプロジェクト。施設内のエンターテインメントエリアの相談が弊社にありました。リサーチするとその商圏に大人向けプールがなかったので、大型スライダーを含むプール施設を企画＆プロデュースしたのですが、それだけではまだ足りない。立地を考えて浮かんできたのが、当時、話題になりかけていたグランピングです。

吉村：６年ほど前ですから、グランピングはアウトドアリゾートの新しいカタチという認識程度でした。

成影：アイデアはいいとしても、誰とチームを組めばいいか。そこからのスタートでした。いろいろ調べると関西には「Glamp」というグランピング・マガジンを編集されている吉村さんがいるじゃないか、となったわけです。海外の事例にも詳しいので最適だと。

吉村：私も淡路島などで小さなプロジェクトは担当していましたが、そのときのご相談ほど大きな案件は初めてでした。ほとんど電通ライブさんにおんぶにだっこという感じで勉強させていただきました（笑）。

成影：ご謙遜を（笑）。われわれは設計施工や行政との調整は得意だけれど、グランピングの企画やオペレーションのノウハウがない。価格設定とか、ファシリティーやゴミの収集管理など、それはその道の専門家と組まなければいけない。

吉村：反対に、われわれはアイデアやノウハウはあるけれど、空間のデザインや、補助金などの仕組みも申請手続きも疎い。グランピングに関するそれぞれの凹凸をうまく補うパートナーシップが築けました。

成影：西日本で最初の大規模グランピング施設だったので、それこそ食材のルート開発からスタッフィングまで、何から何まで一からのスタートでした。大変でしたけど、それを乗り越えたことで、実績とノウハウを手にすることができました。

吉村：私にも、いろいろとプロジェクトの声がかかるようになったのですが、大きな案件は個人ではまかないきれません。それで電通ライブさんに協力をお願いすることが何度かあって、やがて“グランピングには将来性がある”という話になったんですよね。

成影：吉村さんと電通だけでは弱いところがある。もう一社参加してくれれば大きな円になると思っていたところ、朝日放送さんが参加していただけることになって「ABC Glamp&Outdoors」が立ち上がりました。

吉村：その最初の事例になったのが、「SETOUCHI GLAMPING(せとうちグランピング)」。JR西日本が岡山県児島・鷲羽山エリアに2020年9月～2021年1月の期間限定でオープンした施設でした。

SETOUCHI GLAMPING

SETOUCHI GLAMPING

成影：地域や行政を巻き込む形ともなれば、グランピングもスケールの大きなプロジェクトとなります。設計や施工、デザインなど個別な案件と同時進行して、行政との調整や建築関係の申請などが必要です。弊社はそれに関するスキルもあればプロフェショナルをネットワークすることもできます。プランニングから納品まで、いろいろな局面でサポートできるのが強みです。

吉村：電通ライブさんとグランピングがつながらない、という人もいますが、感動体験を与える点ではイベントも自然も同じ。エンターテインメントとして、グランピングには大きな可能性がありますよね。

成影：はい。私は大学時代に自転車部だったので、合宿や新人歓迎会でキャンプへよく行ったものです。父の友人がヨットを持っていて、瀬戸内を巡って島でキャンプしたことも大事な思い出です。仕事だけの人生では息がつまります。都会で暮らしながらも、たまには自然と交流しなければ心身のバランスが取れないこともあるでしょう。そういう意味では弊社も同じ。スポーツや音楽、博覧会だけでなく、そこに自然をプラスすることで、提供できる感動体験も、広く、深まっていくと思いますね。

後半ではグランピングの可能性、そして将来の取り組みへと話は展開していきます。ご期待ください。
*後編につづく

2020年10月に立ち上がった、全社横断型プロジェクト「L!VE ON PROJECT」。
電通ライブが培ってきたイベントプロデュース力や空間デザイン力といった専門知見を統合しながら、イベント／スペースのオンライン化、バーチャル化対応など、New Normal時代の新しい体験創出にチャレンジしていきます。

立ち上げメンバーにプロジェクト設立の経緯や、そこに込められた思いをインタビューした前編に続き、後編ではプロジェクトがきっかけで社内に生まれた変化や、今後プロジェクトを通して実現したいことを聞きました。

電通ライブ社員に生まれた、ゆるやかな仲間意識

――「LiVE ON PROJECT」を立ち上げて、新たに気づいたことや発見はありますか？

山本：私は、今までクライアントから課題を頂いてばかりで、自ら課題を発見することを全然やってこなかったんだと気づきました。良い意味で、すごく悩みました。

青木：「クライアントワークじゃないことが、こんなにも難しいとは思わなかった」という意見もありました。確かに、進め方もスピード感も普段のプロジェクトとは違うので、そこが大変であり、刺激的でもありますね。

西牟田：僕もこれまで、課題を漠然と考えていたことに気づきました。例えば同じ上京して一人暮らしの学生さんでも、コロナ禍でバイトができなくて困っている人もいるし、逆にオンラインでのコミュニケーションが増えて友達と仲良くなった人もいる。一人一人状況が違うんですよね。「L!VE ON PROJECT」自体が一人の悩みから生まれたものですしね。そういう意味で、身の回りの解像度が上がったというか、前よりも一人一人の悩みや思いに目を向けられるようになったと思います。

――会社に対する思いや、社員同士の関係も変わりましたか？

山本：もともと個人商店というか、一つのプロジェクトに対して電通ライブのメンバーは2〜3人、あとは協力会社とクライアントという座組みが多かったので、あまり社内の人と関わりがありませんでした。1000人ぐらいいますもんね？うちの会社。

西牟田：いや、1000人はいないんじゃないかな（笑）。500人ぐらい？

山本：失礼しました……（笑）。でも、そのくらい社員についてよく知らなかったのですが、今回のプロジェクトを通して急に距離が近くなった気がしました。今では勝手に仲間意識を感じています（笑）。

山本 毬奈

青木：プロジェクトの視点がどんどん中長期的なものへと変化していくうちに、僕らがこれをやる意味や、これから会社がどうあるべきかについても向き合うようになりました。そのプロセスを通じて、みんなの中で徐々に仲間意識が生まれてきたと思うんです。僕もこれまでは個人商店のような感覚で動いていて、隣の席の人が何をしているのかすら知らないこともありました。

西牟田：青木さんは基本的に席にいないですもんね（笑）。

青木：そうだね（笑）。でも、一つの会社にこれほどまで多種多様な才能や発想が集まっているのに、それを取り入れたり、逆に提供したりせずにいるのは、すごくもったいないことだと気づいたんです。もっと有機的につながることができるはずなのに、勝手に壁をつくってしまっていたんだと。山本の投稿をきっかけに、個人・部署・ユニット・地域といったセクショナリズムが一気に崩れて、逆に会社という大きなつながりを再認識して、ゆるやかな仲間意識が生まれた気がしています。

青木 峻

自発的にアクションを起こす「体質」を根付かせることが大事

――先ほど、会社の未来に向き合うきっかけにもなったという話が出ましたが、具体的にどのようなことを考えたのでしょうか？

山本：コロナ禍でリアルな体験が全面的に良しとされない世の中になり、私たちの価値ってなんだろうとすごく悩みました。私たちにしかできないことは何か、私たちの強みは何か、みんなで議論して、たどり着いた答えは、「リアル／バーチャルという線引きで考えず、感動する体験を時代に合わせて提供し続ける」ということ。そのためのポテンシャルを磨き続けることが大事だと思うようになりました。

西牟田：これまで、僕たち自身が誰よりも、リアルとバーチャルを強く線引きして考えていた気がします。それがもしかすると、新しいことにチャレンジする上で足かせになっていたかもしれません。

西牟田 悠

青木：それから、良くも悪くも僕らには黒子文化が身についています。自分の仕事だけれど、あくまで最終的にはクライアントのモノ。それはある意味で正しい姿勢かもしれないけれど、この先、リアルとバーチャルの線引きがなくなって可能性がグンと開けたとき、もっと自分の意思や個性をぶつけて課題と向き合わないと、新しい価値を生み出すことはできないのではないかと思います。

西牟田：クライアントから具体的な課題を与えられるだけでなく、僕らがこれはやるべきだ、やった方がいいという思いから仕事を生み出すことも大切ですよね。
東日本大震災の時もそうでしたが、社会が大きな困難と直面したとき、クリエイターやアーティストは自分たちが持っている力を使ってすぐに動きます。一方、僕らのような組織は、お金やリソースをどう動かすかという問題もあるし、自発的に行動することに慣れていなかったりします。だからこそ、自分たちで課題を見つけてアクションを起こすという「体質」を、このプロジェクトを通して根付かせておくことが重要だと思っています。もしも、またイベントという価値の根底を揺るがす何かが起きたとき、この「体質」があれば、どんな苦難も乗り越えていけるのではないでしょうか。

イベントの枠を超えた体験価値を、パートナーと一緒につくりたい

――最後に、「L!VE ON PROJECT」でこれから実現していきたいことを教えてください。

西牟田：僕は「L!VE ON PROJECT」で、新しい体験のカタチをつくりたいと思っています。イベントという枠組みを超えて、もっと広い意味で、ブランドや企業のアクティベーションにつながるような体験価値を生み出す。これは1社だけでできることではないので、クライアントやパートナーとの連携を増やして、一緒に取り組んでいきたいと思います。

山本：私もクライアントと一緒に課題を発見したり、私たちと同じ課題意識を持つクライアントやパートナーと、一緒に新しい仕事をつくりたいです。また、このプロジェクトを通じて社内の一人一人が個性を発揮しやすくなるといいなと思います。個人が輝くことで、会社ももっと輝いていくと思います。

青木：今、さまざまな業界で、個人の発信や熱量のあるレコメンドがマスコンテンツ以上に強い共鳴を生んでムーブメントになるケースが増えていると思います。イベントやスペース領域においても、僕は個人の熱量や「好き」という思いこそが他にはない個性となり、唯一無二の体験価値を生み出すと思っています。
だからこそ、まずは社員の「好き」や「熱量」を発掘することから始めたいです。それぞれに熱量のある人間がもっと関わることができれば、それはクライアントにとっても、その先のユーザーにとっても間違いなく良いことですよね。

西牟田：それから、今回のように小さくチャレンジして育てていくという仕事のつくり方を増やしていけるといいですよね。

山本：以前、青木さんが「一度きりの大きな波を起こすのではなく、さざ波がずっと続いている状態をつくりたい」と言っていましたが、まさにそれですね。

青木：こういうプロジェクトは、すぐに結果を出そうと気負い過ぎると続かないんです。分かりやすい結果が出なくても、考えていたプロセスが他のプロジェクトに与える影響は少なくありません。小さな波を起こし続ければ、いつか大きな波につながると信じています。

西牟田：続けることが価値になると思います。そのためにも、社内外に向けてさらに情報発信をして、新しいプロジェクトをどんどん生み出していきましょう！

新型コロナウイルスの流行で人々の価値観や生活様式が大きく変わり、電通ライブが手がけているイベント／スペース領域においても、根底からその価値を問い直すことが求められています。こうした背景を受けて、2020年10月に立ち上がったのが、全社横断型プロジェクト「L!VE ON PROJECT」。
電通ライブが培ってきたイベントプロデュース力や空間デザイン力といった専門知見を統合しながら、イベント／スペースのオンライン化、バーチャル化対応など、New Normal時代の新しい体験創出にチャレンジしていきます。

今回は立ち上げメンバーの中から3人に、プロジェクト設立の経緯やそこに込められた思いを聞いてみました。

とある社員の書き込みから、すべては始まった

――はじめに、「L!VE ON PROJECT」を立ち上げた経緯を教えてください。

青木：電通ライブはオンラインでのコミュニケーション手段としてMicrosoft Teamsを活用しているのですが、そのチャットに書き込まれた一つの投稿からすべては始まりました。

西牟田：「誰かに聞いてみよう」という、仕事で分からないことを質問したり、パートナーの情報を聞いたりと、社員同士で情報交換できるチャットがあるのですが、そこに突然レディー・ガガのチャリティーコンサートのリンクを貼って、「こんなこと私たちもやりたいですよね」と書き込んだ人がいるんです。

青木：それが、ここにいる山本なんですけど（笑）。

山本：はい、私です……（笑）。当時、緊急事態宣言が発令されて会社に行けなくなり、当然イベントの仕事もなくなってしまい、「これからどうなるんだろう……」とすごく落ち込んでいました。その時、レディー・ガガさんがいろんなアーティストを集めて、医療従事者支援のためのオンラインライブを全世界に配信していて。ものすごく感動すると同時に、私たちもイベントを提供する立場なのに何もできていない、とモヤモヤしたんです。

青木：それで、あのTwitterのつぶやきみたいな思いをTeamsに……。

山本：はい、行き場のない思いを衝動的に書き込みました（笑）。すると、先輩や後輩が次々と反応してくれて、一気に話が盛り上がったんです。西牟田さんなんかは、いきなり「ステートメント書きます！」と言ってくれました。

西牟田：5分ぐらいでバッと書いて送ったよね。

山本：はい。リアルで会ったこともなかったのに、偉そうに「いいですねー」とか返信してましたよね……（笑）。でも、社内に同じ思いを持っている人がたくさんいることに気づいて、すごくうれしかったんですよね。

山本 毬奈

会ったことのない社員との議論で、頭のスイッチが切り替わる

――山本さんの突然の投稿を見て、皆さんはどんなことを感じたのでしょうか？

西牟田：コロナ禍でイベントの価値を根本から問い直さないといけなくなった時、僕としてはオンライン／オフラインを問わず、人々に体験を提供することが本質的な価値だと思ったんです。大変な時期だけど、今まで培ってきた力を活用しながら、新しいことにチャレンジする機会になるはずだと。そこに山本の書き込みがあって、一気にスイッチが入った感じです。

青木：最初は、何かひとつ仕掛けてみよう、くらいの軽い気持ちでした。イベントが中止になったから時間はあるし、暗いムードだから力を合わせて、何か世の中を元気づける楽しいことができればいいよねと。でも話せば話すほど、みんなの課題意識が変わってきた。出てくるアイデアもイベント／スペースの本質的な価値を考え直すことだったり、自分たちの領域自体をアップデートしていくものだったり。そこに共鳴する仲間もどんどん増えていったんです。

青木 峻

西牟田：当初はこのアイデアを、クライアントに提案しようと話していました。でも、ひとつのイベントとしてカタチにするだけでなく、みんなの思いや悩み、使命感など、この場で交わされている会話自体をプロジェクト化すべきだと。なぜなら、世の中に新しい価値を生み出すための議論を、これまで僕らは十分にできていなかったから。世の中の価値観が大きく変わっていく中で、会社がアップデートしていくためには、全社的なプロジェクトとして継続的に取り組むべきだと思いました。

青木：それこそ、同じ会社の人間なのに今まで一度も会ったことのない人、話したことのない人もたくさんいるんですよね。でも、山本の書き込みで頭のスイッチが切り替わった瞬間、初めましての人とも密なコミュニケーションが生まれた。全然知らなかった才能や発想と出会う。さらに、世の中に向けて新しい価値を生み出すという、これまで頻繁には使ってこなかった思考をみんなが少し持つ。それだけでも、僕らの仕事のやり方は変わると思うんです。これはコロナに関係なく大事なことですよね。

山本：チャットに参加してくれたのが、普段コミュニケーションを取ったことのない人たちばかりで、電通ライブにはこんなに面白い人たちがいるのか！と驚きました（笑）。本当にいろいろな性格や考え方の人がいて、発言ひとつ、アイデアひとつに、いつも刺激を受けています。

――チャットで始まった議論を、どのようにプロジェクト化していったのでしょうか？

山本：まずはとにかくみんなでアイデアや意見を出し合い、タイミングを見ながらプロジェクト発足の提案書としてまとめていきました。

青木：アイデア自体はどれも良いけれど、それを実装してカタチにするのはとても大変です。しかも僕らは体質的に、一つ一つの仕事で100点を取りにいく習慣が根付いているので、とりあえずチャレンジしてダメだったらまた次に挑戦する、という新陳代謝の早い進め方に慣れていないなと。

西牟田：クライアントワークだと、正解となるアイデアを決める作業が必ずあります。でも今回に関しては、基本的にみんなのアイデアはどれも正解なんです。だから取捨選択するのではなく、こういう未来もあるし、こういう未来もあるよね、という選択肢を残しながら進めていきました。

西牟田 悠

青木：当初、メンバーの中では年長者だからか、自然と僕や西牟田が資料のまとめ役をしていたけれど、僕ら自身はアイデアの正解・不正解を判断する立場ではありません。一つ一つの芽は大事にしつつ、小さな矢印がバラバラな方向に点在するのではなく、それぞれの方向は多少違っても、引いて見るとゆるやかに同じ方向を向いている。そんな大きな矢印＝プロジェクトをつくれたらいいなと。
そこからアイデアの前段となるビジョンステートメントやロゴなどを考えて、役員にも提案し、正式なプロジェクトとして「L!VE ON PROJECT」が誕生しました。

＜プロジェクトロゴ＞

プロジェクト名には“既存の領域に新たな価値をプラスオンしていく”“新たなマインドでビジネス創出に取り組んでいくスイッチを「ON」していく”など、未来に向けた電通ライブの決意が込められています。

後編では、プロジェクトを立ち上げたことで社内に生まれた変化、そして今後、プロジェクトを通して実現したい未来について語り合います。

アラブ首長国連邦ドバイで2021年10月1日〜2022年3月31日にかけて開催される「2020年ドバイ国際博覧会」（以下、ドバイ万博）。
「日本館」の建築設計チームに建築に込めた想いをお聞きした前編に引き続き、永山祐子建築設計（デザインアーキテクト）の永山祐子氏、NTTファシリティーズ（マスターアーキテクト・意匠設計）の小清水一馬氏、Arup（構造・設備・ファサードエンジニアリング）の菅健太郎氏、電通ライブ（総合プロデュース）の關本丹青が、コロナ禍での建築や今回のプロジェクトで得られた学び、今後に向けた意気込みを語り合いました。

お互いに知恵を持ち寄り、ワンチームで課題解決に挑む

―今回は複数の組織が協働するプロジェクトでしたが、建築設計チームの日々のコミュニケーションはどのように行っていたのでしょうか？

關本：毎週定例会を開催していたのですが、ドバイをはじめとする関係各所との調整事項は多岐にわたるため、毎日メールや電話、時には個別の打ち合わせをセッティングして、かなり濃密にやりとりを重ねました。この数年間ずっと合宿していたような気分です（笑）。

小清水：日々、目まぐるしく状況が変わるからこそ、リアルタイムで情報共有と調整を行うこと、そのスピード感が求められる仕事だったと思います。

菅：大きな調整事項が発生するたびに、NTTファシリティーズがプランニングやスケジュールを立て直して、調整できるところを検討してくれましたよね。組織力や機動力に助けられたことが何度もありました。

小清水：乗り越えなければならない課題はたくさんありましたが、それぞれ皆さんが前向きに議論し課題解決に向けて取り組むことで、チームの結束やパワーも高まったように思います。

永山：大きなプロジェクトでスケジュールもタイト、調整しなければならないことも大量に発生するからこそ、それぞれ役割分担がありながらも、あまり立場にとらわれず知恵を持ち寄り、ワンチームで問題解決に取り組むことが大切だと思いました。

關本：やはり、全方位的な信頼関係を構築しないと成立しない仕事だと改めて感じます。信頼関係があるからこそ、お互いの立場が違う中でもフラットに意見を言い合えて、建設的な議論を重ねることができたと思います。

信頼関係があったからこそ、コロナ禍のデジタルシフトもスムーズに

―今回は新型コロナウイルス感染症の影響で、約1年間の延期を経ての開催となりました。コロナ禍での作業はいかがでしたか？

關本：それまでは毎月ドバイに足を運んでいたのですが、コロナ禍で現地に行くことができなくなりました。それでも施工は続くので、オンラインチャットツールや3Dデータを介してドバイ側とやりとりを続けました。すでに現地のメンバーとは頻繁に顔を合わせて信頼関係が構築できていたので、オンラインのコミュニケーションにもスムーズに移行できました。

小清水：私も現場に行けない状況でプロジェクトを進めることは初めての経験でした。その中でも、WEB上での情報管理システムの導入や、完了検査のリモート実施など、デジタルツールをうまく活用しながら進めることができたと思います。

360度カメラを用いたリモート検査システム等を活用し、フルリモートでの竣工検査を実施

―完成を迎えた時は、どのような心境でしたか？

永山：このメンバーで完成後に現地に赴いたのはまだ私だけなのですが、日本で思い描いていた姿がディティールに至るまでそのまま再現されていることに、シンプルに感動しました。しかも海外で、現地に行けない環境の中で実現できたのは本当に奇跡的なことだなと。

菅：写真を見て、その完成度の高さに「本当にパースの通りにできたんだ」と驚きました。ドバイのメンバーからも「アメージング！」という感想が続々と届いています（笑）。そういった反響があると、頑張って良かったなと思いますね。バーチャルが浸透しつつある世の中ですが、物理空間を作ることの価値を実現することができた気がします。

關本：素敵な写真でしたよね。台形の敷地に二等辺三角形の建物を建てたことで、引きで写真が撮れます。SNSの時代に、日本館が世の中にどう発信されていくのか、PRも意識した建築を実現できたことは大きなポイントだと思います。

ライトアップされた日本館。ファサードの陰影が水盤に映り込む（2020年ドバイ国際博覧会日本館　提供）

日本館　ファサード（2020年ドバイ国際博覧会日本館　提供）

小清水：スマホがあれば何でも情報が手に入る世の中ですが、菅さんが「物理空間を作ることの価値」とおっしゃるように、やはり実空間での体験や感動は、いつまでも心に深く刻まれると思います。それが万博の醍醐味、ひいては建築空間そのものの価値だと思うので、ぜひ来場される皆さんに、実空間でしか得られない体験をしていただけると嬉しいです。

關本：コロナ禍でオンラインやデジタルシフトが加速していますが、その場にいるからこそ得られる感動はいつの時代も残り続けると思います。そのような感動を体感できる建物になったと自負しているので、現地に行ける方はぜひ足を運んでいただきたいです。

蓄積したナレッジやノウハウを、2025年に紡ぐ

―今回のプロジェクトを通して得られた学びを、今後どのようなことに生かしていきたいでしょうか？

菅：今回は日本の技術をドバイに持ち込む形でしたが、次回の大阪・関西万博は世界中の技術が日本に入ってきます。当然ながら、文化や慣習のすり合わせが必要になりますし、建築なら工法や役割分担の考え方、法律面の違いも出てきます。この機会に日本の建築業界全体が世界中のナレッジやノウハウを吸収して、グローバルマーケットにも対応できるように変わっていくといいなと思います。

小清水：万博は実空間でのイベントですが、今後はデジタルなバーチャル空間との掛け合わせが大きなポイントになることは間違いありません。デジタルツインの世界においても、今回の日本館のように日本らしい価値観に基づき、新たな出会いや感動が生まれる空間を紡いでいきたいと思います。

永山：今回、プロジェクトに携わりながら「万博って何だろう？」と何度も議論を重ねました。新しい技術や文化を共有することは大切ですが、同時にテーマ性も問われる時代です。世の中の大きな変革を経て、きっと次の大阪・関西万博は新しいカタチが問われるのかなと思っています。

關本：確かに今後、万博の意義は変わってくるかもしれません。それでも、文化的背景が異なる人たちが交わり、時には試行錯誤しながら、感動する場を作ることになるのは変わらないので、それを2025年に体感できる日本は恵まれていると思います。私たちも今回の経験を紡いで、その場に携われたら嬉しいですね。