DENTSU LIVE | 電通ライブ

新しいあしたの体験をつくる。
「L!VE ON PROJECT」始動(後編)

  • December / 24 / 2020

2020年10月に立ち上がった、全社横断型プロジェクト「L!VE ON PROJECT」。
電通ライブが培ってきたイベントプロデュース力や空間デザイン力といった専門知見を統合しながら、イベント/スペースのオンライン化、バーチャル化対応など、New Normal時代の新しい体験創出にチャレンジしていきます。

立ち上げメンバーにプロジェクト設立の経緯や、そこに込められた思いをインタビューした前編に続き、後編ではプロジェクトがきっかけで社内に生まれた変化や、今後プロジェクトを通して実現したいことを聞きました。

 

電通ライブ社員に生まれた、ゆるやかな仲間意識

――「LiVE ON PROJECT」を立ち上げて、新たに気づいたことや発見はありますか?

山本:私は、今までクライアントから課題を頂いてばかりで、自ら課題を発見することを全然やってこなかったんだと気づきました。良い意味で、すごく悩みました。

青木:「クライアントワークじゃないことが、こんなにも難しいとは思わなかった」という意見もありました。確かに、進め方もスピード感も普段のプロジェクトとは違うので、そこが大変であり、刺激的でもありますね。

西牟田:僕もこれまで、課題を漠然と考えていたことに気づきました。例えば同じ上京して一人暮らしの学生さんでも、コロナ禍でバイトができなくて困っている人もいるし、逆にオンラインでのコミュニケーションが増えて友達と仲良くなった人もいる。一人一人状況が違うんですよね。「L!VE ON PROJECT」自体が一人の悩みから生まれたものですしね。そういう意味で、身の回りの解像度が上がったというか、前よりも一人一人の悩みや思いに目を向けられるようになったと思います。

――会社に対する思いや、社員同士の関係も変わりましたか?

山本:もともと個人商店というか、一つのプロジェクトに対して電通ライブのメンバーは2〜3人、あとは協力会社とクライアントという座組みが多かったので、あまり社内の人と関わりがありませんでした。1000人ぐらいいますもんね?うちの会社。

西牟田:いや、1000人はいないんじゃないかな(笑)。500人ぐらい?

山本:失礼しました……(笑)。でも、そのくらい社員についてよく知らなかったのですが、今回のプロジェクトを通して急に距離が近くなった気がしました。今では勝手に仲間意識を感じています(笑)。

山本 毬奈

青木:プロジェクトの視点がどんどん中長期的なものへと変化していくうちに、僕らがこれをやる意味や、これから会社がどうあるべきかについても向き合うようになりました。そのプロセスを通じて、みんなの中で徐々に仲間意識が生まれてきたと思うんです。僕もこれまでは個人商店のような感覚で動いていて、隣の席の人が何をしているのかすら知らないこともありました。

西牟田:青木さんは基本的に席にいないですもんね(笑)。

青木:そうだね(笑)。でも、一つの会社にこれほどまで多種多様な才能や発想が集まっているのに、それを取り入れたり、逆に提供したりせずにいるのは、すごくもったいないことだと気づいたんです。もっと有機的につながることができるはずなのに、勝手に壁をつくってしまっていたんだと。山本の投稿をきっかけに、個人・部署・ユニット・地域といったセクショナリズムが一気に崩れて、逆に会社という大きなつながりを再認識して、ゆるやかな仲間意識が生まれた気がしています。

青木 峻

自発的にアクションを起こす「体質」を根付かせることが大事

――先ほど、会社の未来に向き合うきっかけにもなったという話が出ましたが、具体的にどのようなことを考えたのでしょうか?

山本:コロナ禍でリアルな体験が全面的に良しとされない世の中になり、私たちの価値ってなんだろうとすごく悩みました。私たちにしかできないことは何か、私たちの強みは何か、みんなで議論して、たどり着いた答えは、「リアル/バーチャルという線引きで考えず、感動する体験を時代に合わせて提供し続ける」ということ。そのためのポテンシャルを磨き続けることが大事だと思うようになりました。

西牟田:これまで、僕たち自身が誰よりも、リアルとバーチャルを強く線引きして考えていた気がします。それがもしかすると、新しいことにチャレンジする上で足かせになっていたかもしれません。

西牟田 悠

青木:それから、良くも悪くも僕らには黒子文化が身についています。自分の仕事だけれど、あくまで最終的にはクライアントのモノ。それはある意味で正しい姿勢かもしれないけれど、この先、リアルとバーチャルの線引きがなくなって可能性がグンと開けたとき、もっと自分の意思や個性をぶつけて課題と向き合わないと、新しい価値を生み出すことはできないのではないかと思います。

西牟田:クライアントから具体的な課題を与えられるだけでなく、僕らがこれはやるべきだ、やった方がいいという思いから仕事を生み出すことも大切ですよね。
東日本大震災の時もそうでしたが、社会が大きな困難と直面したとき、クリエイターやアーティストは自分たちが持っている力を使ってすぐに動きます。一方、僕らのような組織は、お金やリソースをどう動かすかという問題もあるし、自発的に行動することに慣れていなかったりします。だからこそ、自分たちで課題を見つけてアクションを起こすという「体質」を、このプロジェクトを通して根付かせておくことが重要だと思っています。もしも、またイベントという価値の根底を揺るがす何かが起きたとき、この「体質」があれば、どんな苦難も乗り越えていけるのではないでしょうか。

 

イベントの枠を超えた体験価値を、パートナーと一緒につくりたい

――最後に、「L!VE ON PROJECT」でこれから実現していきたいことを教えてください。

西牟田:僕は「L!VE ON PROJECT」で、新しい体験のカタチをつくりたいと思っています。イベントという枠組みを超えて、もっと広い意味で、ブランドや企業のアクティベーションにつながるような体験価値を生み出す。これは1社だけでできることではないので、クライアントやパートナーとの連携を増やして、一緒に取り組んでいきたいと思います。

山本:私もクライアントと一緒に課題を発見したり、私たちと同じ課題意識を持つクライアントやパートナーと、一緒に新しい仕事をつくりたいです。また、このプロジェクトを通じて社内の一人一人が個性を発揮しやすくなるといいなと思います。個人が輝くことで、会社ももっと輝いていくと思います。

青木:今、さまざまな業界で、個人の発信や熱量のあるレコメンドがマスコンテンツ以上に強い共鳴を生んでムーブメントになるケースが増えていると思います。イベントやスペース領域においても、僕は個人の熱量や「好き」という思いこそが他にはない個性となり、唯一無二の体験価値を生み出すと思っています。
だからこそ、まずは社員の「好き」や「熱量」を発掘することから始めたいです。それぞれに熱量のある人間がもっと関わることができれば、それはクライアントにとっても、その先のユーザーにとっても間違いなく良いことですよね。

西牟田:それから、今回のように小さくチャレンジして育てていくという仕事のつくり方を増やしていけるといいですよね。

山本:以前、青木さんが「一度きりの大きな波を起こすのではなく、さざ波がずっと続いている状態をつくりたい」と言っていましたが、まさにそれですね。

青木:こういうプロジェクトは、すぐに結果を出そうと気負い過ぎると続かないんです。分かりやすい結果が出なくても、考えていたプロセスが他のプロジェクトに与える影響は少なくありません。小さな波を起こし続ければ、いつか大きな波につながると信じています。

西牟田:続けることが価値になると思います。そのためにも、社内外に向けてさらに情報発信をして、新しいプロジェクトをどんどん生み出していきましょう!

青木 峻(あおき しゅん)

電通ライブ 2020オリンピック・パラリンピックユニット プランナー/プロデューサー

2007年電通テック入社。国内外の大型展示会やPRイベント、プロモーション・ブランディングイベントなど、幅広くイベント/スペース領域のプロデュースに携わる。2015年のミラノ万博、2016年のリオオリンピック・パラリンピックなど、国際的な超大型イベントも経験。テクノロジーを掛け合わせた体験やパフォーマンスの企画・制作を得意分野とし、電通ライブ発足後は、クライアント直案件や来場者参加型の展覧会の企画プロデュースなど、既存の枠組みや領域にとらわれない活動に積極的に取り組んでいる。

西牟田 悠(にしむた ゆう)

電通ライブ クリエーティブユニット プランナー

2009年電通入社。イベント/スペースデザイン領域で、プランニング・プロデュース業務に携わる。2017年から電通ライブへ。大型展示会やプライベートショー、プロモーションイベント、施設・ショップのプロデュースなど、国内外の実績多数。さまざまな領域のパートナーとコラボレーションし、新しい表現に挑戦している。

山本 毬奈(やまもと まりな)

電通ライブ プロデュースユニット プロデューサー

2011年電通テック入社。印刷販促物・ウェブなどのプロモーションに携わった後、イベント/スペース領域のプロデュースに転向。大型展示会の主催事務局や、プライベート展の他、化粧品クライアントのポップアップイベントやPR発表会の企画制作などを手掛ける。1児の母。「作る人も参加する人も、感動するイベントづくり」がモットー。