SCALE OUR FUTURE vol.1『電通グループと電通ライブが目指す、サステナビリティの未来とは？』

SCALE OUR FUTURE vol.1
『電通グループと電通ライブが目指す、サステナビリティの未来とは？』

May / 24 / 2023

サステナビリティへの認知・関心が高まる中、イベント・スペース業界においてもサステナビリティに配慮した取り組みが求められています。電通ライブはイベント・スペース業界全体のサステナビリティ促進に貢献することを目指し、「サステナビリティに配慮したイベントガイドライン」の作成をはじめとするさまざまな活動を電通グループと連携しながら推進しています。

今、イベント・スペース業界に求められている変化とは？
課題やニーズに対して、どのようなアプローチが考えられるのか？

電通サステナビリティコンサルティング室エグゼクティブ・プランニング・ディレクターの竹嶋理恵氏、
電通ライブ執行役員の石阪太郎に、活動の方向性や今後の展望を聞いてみました。

企業にとって、サステナビリティの取り組みは必要不可欠なもの

――サステナブル領域における、活動の方向性や現状の対象領域を教えてください。

石阪：電通ライブは2022年12月に電通と共同で「サステナビリティに配慮したイベントガイドライン（環境編）」を公開しました。本ガイドラインでは、環境に配慮したイベントの企画・制作フローや、制作フェーズごとに実行すべきアクションをチェックリスト形式で掲載し、イベント業界におけるサステナビリティ推進の指針として広くご活用いただくことを目指しています。

ここ数年で、イベントに関わるステークホルダーの皆様のサステナビリティに対する意識が急速に高まっていると感じます。特に環境負荷低減については実際にプロジェクトの要件に含まれるケースも増えてきており、いかに廃棄量やCO2排出量を削減できるかという議論が活発にされています。

竹嶋：私はイベント業界に限らずさまざまな業界のサステナビリティ推進をサポートしているのですが、もはやサステナビリティの取り組みは必要不可欠で、それなくしては企業として生き残れないと、多くの企業の皆様が実感されています。

その背景には大きく3つの理由があります。まず1つ目が「経営リスク視点」です。今後、ESGやSDGsに取り組まない企業は金融機関や投資家から融資・投資を受ける機会を損失する可能性があります。さらに、企業活動のサプライチェーン全体をチェックされるため、自社だけでなく取引先の活動も重要になりますし、逆に言えばサステナビリティに取り組まない企業は取引先として選ばれないリスクもあるということです。

続いて、「人的基盤視点」です。近年、企業で働いている社員の方々のサステナビリティに対する関心もどんどん高まっており、多くの人たちが自分の所属する企業が社会にどのくらい貢献できているのか、今後どう貢献できるのかを考えています。つまり、サステナビリティ推進が従業員の皆様のモチベーション維持・向上につながり、優秀な人材の維持や採用活動にも大きな影響を与える可能性があるのです。

3つ目が「ブランド視点」です。サステナビリティに対する生活者のニーズが高まる中で、そこにしっかりと注力して他社との違いを見せることは「選ばれるブランド」になる上で大切です。サステナビリティは社会や地球のための活動ですが、やはり企業としては収益も上げていかないと継続できないので、戦略的に取り組むことも非常に重要だと考えています。

電通サステナビリティコンサルティング室竹嶋理恵氏

――生活者の意識はどのように変化しているのでしょうか？

竹嶋：例えば、SDGsや脱炭素、カーボンニュートラルといったキーワードの認知度は急速に高まっており、一般的な用語として浸透しつつあります。また、言葉として知っているだけでなく、企業の活動に対する期待度も大きくなっているように感じます。実際、SDGsやカーボンニュートラルなどに取り組む企業は、企業イメージの向上が期待できるだけでなく、その企業の商品の購入意向や中長期的な利用意向にもつながることが調査データから分かっています。

こうした世の中の変化を受けて、クライアントからサステナビリティに関するご相談やご要望をいただくケースは非常に増えており、私たちとしてもイベント・スペース制作などを含む全てのマーケティング活動を、サステナビリティという観点で見直さなければならないタイミングに来ているのだと感じています。

イベント・スペース体験から生まれる共感が、サステナビリティ推進を加速させる

――サステナビリティへの取り組みは海外が先行しているイメージがありますが、イベント・スペース業界で参考になりそうな海外事例はありますか？

石阪：私たちが注目しているのはオランダの事例です。オランダは国土の4分の1が海抜0メートル以下であることなど、地理的環境や文化的背景からもともとSDGsに対する国民の意識が高い国だと言われています。さらに政府が企業のサステナブル活動を積極的に支援していることから、非常にユニークな先進事例が次々と生まれています。

例えば、オランダのメガバンクが建てた複合施設「CIRCL（サークル）」は木造の建築物なのですが、解体後に素材をリサイクルすることを前提に設計されており、解体した建築物から集めてきた木材を再利用したり、従業員の古いユニフォームを断熱材にしたりと、使用済みの素材も多く使われています。ポイントは、廃材を再利用しながら、非常に洗練されたデザインを実現できているところ。決して無理や我慢をしているのではなく、これがクールなんだと思えるくらいのクオリティに仕上げるアイデアやクリエーティビティが、さまざまなプロジェクトをドライブさせるエンジンになるのではないかと思いました。

竹嶋：素敵な事例ですね。自転車をアップサイクルして作られたベンチを拝見したのですが、あえて自転車の原型を残しているところが秀逸だと思いました。それを見た人は「あ、これも使えるんだ。ゴミじゃないんだな」という気づきが得られますよね。

CIRCL公式webサイト https://circl.nl/より引用

石阪：イベントだと、アムステルダムで開催された音楽フェスティバル「DGTL Festival」がサーキュラー型のイベント運営にチャレンジしています。ゴミを一切出さないことを目指すだけでなく、太陽光で充電した巨大なバッテリーで発電したり、環境負荷の低いベジタリアンフードを提供したり、プラスチックのドリンクカップを有料で回収したりと、細部にわたるまでサステナビリティへの配慮が行き届いています。こうした活動を組織単体で実施するのではなく、パートナー企業や行政と協力しながら進めているところもポイントです。

竹嶋：SDGsやサステナビリティは課題が多岐にわたり、言葉だけではなかなか自分ごと化するのが難しい側面もあるため、ステークホルダーの方々に向けて自分たちの理念や姿勢、取り組みの価値を分かりやすく表現すること、そして体験や実感していただくことが非常に大切だと思っています。そう考えると、多くの人が集まり、そこで新しいアイデアや共感が生まれるイベントやスペースが果たす役割は大きいですよね。

石阪：確かにそうですね。言葉で説明されるよりも、直感的な感動や共感が動機付けになることはたくさんありますよね。

竹嶋：オランダの事例のように、サーキュラーエコノミーを実際に体験できることも大事だと思いますし、その活動のプロセスや成果についてメディア等を通じて社会に共有することも重要だと思います。

石阪：おっしゃるとおりです。オランダの音楽フェスティバルの事例もいきなり環境負荷ゼロのイベントを実現するのは難しいからこそ、毎年実施した活動を振り返り、世の中に共有をした上で、「次回はこれにチャレンジしよう」といった形で継続的な改善に取り組んでいるようです。

電通ライブ執行役員石阪太郎

竹嶋：最初から完ぺきなものを目指すのは現実的ではないですよね。なぜなら、毎年新しい課題が生まれたり、コロナのような大きな変化が起きたり、テクノロジーの飛躍的な進歩があったりと、社会の状況は変化し続けていますから。まずは大きなビジョンや志を持って一歩目を踏み出すことが大事で、そこからはトライ&エラーを繰り返しながら、ステークホルダーの皆様とともに二歩目、三歩目をより良い方向に持っていくような進め方が理想的なのかなと考えています。

イベント・スペース業界のリーディングカンパニーとして、サステナビリティのスタンダードを作る

――これからイベント・スペース業界でサステナビリティを推進していくにあたって、特に注力すべき活動や論点を教えてください。

石阪：そもそも日本では、CO2排出量や廃棄量を算出したり、取り組みの成果を正しく評価する業界基準が定められていないので、それを作りたいと考えていました。ちょうど同時期に、電通ジャパンとしてもイベント・スペース領域に限らずテレビ番組制作や広告制作、スポーツや音楽イベントなどあらゆる業界に活用できる基準を作ることを目指していると竹嶋さんからお聞きしたので、ぜひ一緒に取り組みたいと考えています。

竹嶋：少なくとも、私たちがクライアントを支援する中で生まれるアウトプットについては、正しく算出できる仕組みを作る必要があります。その上で、やはり企業ごとに独自の基準で算出してもあまり効果的ではないので、まずは業界全体で使えるような基準をいち早く作り、皆様に広くご活用いただける形で提供することが大事だと思っています。また、算出することがゴールではなく、そこから削減していくことが重要なので、その仕組みを運用する人材の育成や、削減に向けたソリューションの開発なども同時に進めていきます。現状は環境負荷削減から着手していますが、DE&Iなども含めてあらゆる観点からサステナビリティを促進することが求められると思いますので、電通のTeam SDGs（※1）や電通ダイバーシティラボ（※2）といった組織とも連携しながら推進していきたいと考えています。

石阪：私たちも大手施工会社3社と共同でサステナビリティに関する協議会を立ち上げました。イベント・スペース業界をリードする企業同士が連携して、業界のスタンダードとなる仕組みを作ることが重要だと考えています。

竹嶋：個人的には、コロナ禍を経てリアルのイベント・スペースの価値や役割が見直されつつある今こそ、サステナビリティの観点からもイベント・スペースを捉え直すには格好のタイミングだと感じます。先ほども述べたように、サステナビリティ推進は単発ではなく継続的に取り組むことが重要で、ステークホルダーの方々からの共感、企業や業界の垣根を超えた共創が欠かせません。そう考えた時に、例えば、オンライン配信やメタバース空間などのバーチャルと組み合わせることで、熱量の高いイベントを“点”での取り組みで終わらせるのではなく、もっと外の領域や大勢の人たちに拡張したり、ほかの“点”とつなげることもできたりするかもしれません。

石阪：そうですね。コロナ禍でリアルの価値を再認識しただけでなく、オンラインとオフラインを組み合わせた新しい感動体験の可能性にチャレンジしてきた私たちだからこそ、サステナビリティ領域においても新たな価値創造に向けたアイデアやクリエーティブを発揮できるのではないかと考えております。ぜひ、今後ともよろしくお願いいたします！

――ありがとうございました。

※1　電通 Team SDGs
SDGsに対する電通自身の取り組みはもちろん、広告業界に対して各社の連携を促して社会の大きなうねりを生み出すことを目指し、様々なステークホルダーに対してSDGsに対する情報発信、ソリューションの企画・開発、ビジネス化支援をおこなっていく電通の社内部署横断チーム。
URL: https://www.dentsu-sdgs.com/

※2　電通ダイバーシティラボ
2011年に創設。ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン視点で、自社と顧客の双方に対するソリューションの開発・提供を推進する電通の組織横断型専門タスクフォース。「ジェンダー」「障がい」「多文化」「ジェネレーション」の4つの主要テーマを中心に、20ほどの独自プロジェクトを約100名のメンバーで推進している。独自の調査・研究および外部の専門家・研究機関・当事者団体などとの協働を通じて各種ソリューションの開発・提供、情報発信を行っている。
URL：https://dentsu-diversity.jp/

竹嶋理恵（たけしまりえ）

株式会社電通サステナビリティコンサルティング室エグゼクティブ・プランニング・ディレクター。電通Team SDGsリーダー。

ストラテジー立案からキャンペーン構築、ウェブサイトやイベント、店舗開発まで、政府広報や環境・ツーリズム・地域振興・・教育・飲料・食品など様々なクライアントの商品やサービスのコミュニケーションプランニングや事業開発に携わる。現在はSDGsコンサルタントして企業のサステナビリティ起点の事業変革をサポートする案件に多数携わっている。

石阪太郎（いしさかたろう）

株式会社電通ライブ執行役員

エクスペリエンス・ブランディングを目的としたクリエイティブ・ディレクター、コミュニケーション・デザイナーとして、数多くの大型展示会、企業ミュージアム開発、体験型プロモーションを手掛ける。現在、電通ライブのSDGs担当役員として、イベント・スペース業界全体のSDGs活動を牽引している。

SCALE OUR FUTURE vol.2
『サステナビリティに配慮したイベントとは？ガイドラインを軸に考えるこれからのイベント制作』

July / 04 / 2023

近年、SDGs推進に向けて企業の取り組みが加速し、さまざまな領域でサステナビリティの視点が求められるようになっています。そんな中、電通ジャパンの「サステナビリティ推進オフィス」、株式会社電通の「電通 Team SDGs」、株式会社電通ライブは、イベント領域でのサステナビリティ推進を目指し、指針となる「サステナビリティに配慮したイベントガイドライン(環境編)」を作成・公開しました。このガイドラインでは、サステナブルなイベントの基礎知識を整理するとともに、イベント企画・制作フロー、イベント制作フェーズ別に実行すべきアクションをまとめたチェックリストを掲載しています。

今回の記事では、作成に携わった電通ライブの永川裕樹、石橋宏平、鈴木瀬里菜に、ガイドラインを設定した目的と、その活用法についてインタビューを実施。ガイドライン作成に至った背景、公開後の反響について語ってもらいました。

※本記事は、「Transformation SHOWCASE」からの転載となります。

イベントもモノを作る仕事。求められるサステナビリティの視点

Q．まず最初に、「サステナビリティに配慮したイベントガイドライン」を作成するに至った背景や経緯を教えてください。

永川：電通グループには「電通 Team SDGs」という、お客さまのSDGs推進をサポートするプロジェクトチームがあり、これまでにも「サステナビリティ・コミュニケーションガイド」などを発行していました。そこにイベント・スペース事業を手掛ける電通ライブも参画して、「これからはイベントも、サステナビリティの視点が欠かせない。これからのイベントにふさわしいガイドラインを作る必要があるのでは」ということが議論されるようになりました。そして準備期間を経て、イベントにおけるサステナビリティについて課題や考えを整理しながらどこに力を入れるべきか本格的な検討が進みました。

Q．「イベントにもサステナビリティの視点が必要」とのことですが、それはクライアントさまやパートナー企業からの要請でしょうか。それとも、電通グループや電通ライブ内から声が上がったのでしょうか？

永川：もちろん両方の声があったのですが、検討初期はやはり「電通グループとして取り組むべき」という声が大きかったですね。そこからガイドラインの作成を具体的に始めていく中で、クライアントさまからの声も届くようになりました。外資系のクライアントさまを中心に、サステナビリティに対する意識が強い企業も増えてきたため、ガイドラインの作成は急務だと思いました。

Q．今回は「環境編」ですが、「ダイバーシティ編」なども発出される予定と聞いております。既に作成は進んでいるのでしょうか？

永川：「ダイバーシティ編」に関しては、2023年中の公開を目標にしています。環境編のガイドラインについても、今回発出したものが完成形とは考えていないので、今後も見直しと更新をしていく予定です。

電通ライブ　永川裕樹

マニュアル化するのではなく、各社がより良い方法を考えるための指針に

Q．「サステナビリティに配慮したイベントガイドライン（環境編）」の作成にあたり、大切にした考え方や、電通グループならではのノウハウが詰まったポイントはありますか？

永川：作成にあたり、やるべきことを細かく定めたマニュアルにするか、方針を示すにとどめたほうがいいのかとても迷いました。結果として、選んだのは後者。これがとても大事だと思っています。SDGsの推進には正解がありませんし、どこを切り取るかによって答えも変わります。私たちが正解を提示するのではなく、イベントの主催者・出展者・協賛社・企画者・制作者それぞれが話し合い、時にはガイドラインに書かれていないことも検討しつつ、より良い方法を考えるために使えるようなガイドラインにしています。

石橋：イベント制作にはさまざまな企業が関わるため、ガイドラインの作成にあたっては、どこか1社ではなく、全員が意思を持って話し合うためのツールになるよう意識しました。ガイドラインで方針を理解していただき、ディスカッションしながらチェックリストをもとに企画・制作を行うという使い方を想定しています。

鈴木：私は主にチェックリストの作成を担当しました。ひと口にサステナビリティと言っても範囲は広く、フードロス削減や地産地消といった食のことから、CO2排出量削減、ペーパーレス化など多岐にわたります。何をしていいのか分からない企業も多いと考え、「こうすれば環境負荷低減につながるのではないか」という施策をさまざまな分野にわたって提示しました。もちろんリストに記載したことだけが正解ではないので、ガイドラインやチェックリストを見た方それぞれが、サステナビリティについてさらに踏み込んで考えていくきっかけになればと思います。

電通ライブ　鈴木瀬里菜

ガイドラインを活用しながら、改善点をアップデート

Q．2022年12月に公開して以降、現時点でどのようなリアクションがありますか？

永川：イベント関連業界団体から参考にしたいというお話をいただいています。また、社内やグループ内では公開前から多くのリアクションがあり、こうしたガイドラインが求められていることを実感しました。ガイドラインの発表を受け、まさにこれからが活用実績を作るフェーズだと思っています。

Q．電通ライブの社内では、既にガイドラインを使い始めているのでしょうか。ガイドラインを作成したことによって、イベント制作の進め方に変化はありますか？

永川：社内では、ロールプレイングを活用しながら、本格導入を進めています。いざ現場にガイドラインを導入していくと、「もっとこうしたら使いやすい」という改善すべき点はたくさん出てくると思いますし、さまざまなケースに応用していかないと分からないこともあるでしょう。とはいえ、サステナブルなイベント制作の第一歩として今回のガイドラインを公開したので、まずは「こういう視点も持たないといけないよね」という気付きを得てもらえたらと思います。

サステナブルなイベント制作のコンサルティング業務も視野に

Q．「サステナビリティに配慮したイベントガイドライン(環境編)」を作成した皆さんは、今後このガイドラインを関係各社にどのように活用してほしい、もしくは電通ライブとしてどう発展させたいとお考えでしょうか。

永川：2点あります。まず、今後はイベント業界に対して、このガイドラインをきっかけとして、サステナビリティの推進を呼び掛けていきたい。例えば、ディスプレイ会社に「環境に優しいマテリアルを積極的に採用しよう」とアプローチしていくなど、さまざまなパートナーに対して、具体的なご提案をしていきたいと思っています。もう1つは、サステナビリティに配慮したイベント制作について、私たちがコンサルティングできるようになりたいと考えています。そして、お客さまへのご提案にもガイドラインの内容を反映していきたいです。

Q．ガイドラインをより充実させるには、例えば「CO2排出量をこれだけ削減できた」というエビデンスをきちんと示したり、電通ライブが環境配慮型素材を用意したりする必要も出てくるのではないでしょうか？

永川：今後、協力会社と連携しつつ、効果を算出するための方法や、環境負荷を減らす具体的なソリューション提供もしっかり対応していきます。加えて、DEI（ダイバーシティ：社会の多様性、エクイティ：公平性、インクルージョン：包摂性の略称）の視点からもチェックリストを作っていかなければいけないと思っています。「ガイドラインを作ったから終わり」ではなく、幅広い局面で使えるように定期的に見直し、アップデートしていかなければいけないですよね。

リアルかメタバースか。イベントプランニングの未来

Q．環境負荷を考慮すると、イベント来場者への特典をデジタル配布物にするといった案も考えられます。とはいえ、特典は物理的なものとしてもらった方がうれしいという方も多いのではないでしょうか。つまり、「サステナビリティの視点」と「イベントの体験価値」を天秤にかけたときに、何らかのハレーションが起きることも考えられますが、その点についてはいかがでしょうか？

永川：極論を言えば、環境負荷を低減するにはイベントを開催しないのが一番です。しかし、企業が活動する上でイベントが必要になる局面はあります。今回のガイドラインは、イベントの価値を最大化するためにもサステナビリティに配慮しようという思いで作成しました。クライアントさまに対し、「こういう施策を打つなら、ここは工夫できるのでは？」など、新しい視点でのご提案の幅が広がるのでは、と考えています。

鈴木：私はサステナブルな取り組みをすることで、イベントの体験価値が下がるというトレードオフにはしたくないと思っています。例えば、来場者への特典も、データでも価値が下がらないものはデジタル化しつつ、実物をもらった方がうれしいグッズに関しては環境に配慮した素材で作るなど、まさに工夫のしどころではないでしょうか。イベントの体験価値を下げずに、できることはたくさんあるはず。そういったご提案をしていきたいです。

Q．サステナビリティに配慮すると、イベントのプランニングそのものも変わってくるでしょうか。

永川：まずは、従来型イベントの価値を最大限に打ち出しつつ、環境への配慮をしっかり押さえていく。例えば、設営ブースの素材を環境に配慮したものに変えるなど、ネガティブな要素を可能な限り減らしていく、というプランニングはまず必須だと思います。
一方で、「イベントはメタバース空間で行う」というように、デジタルをフル活用するプランニングもますます重要になってくるでしょう。私たちもデジタルの知見を増やし、グループ全体で連携しながら、お客さまと共にどういうイベントにすべきか根本から話し合う必要が出てくると思います。

石橋：個人的には、リアルイベントは今後もなくなることのないコミュニケーションツールだと思っています。その中でも、「従来型よりも、サステナブルなイベントに行く方がかっこいいよね」という流れを作れるよう取り組みたいですね。そのために、サステナブルなイベントの価値の広め方やアピール方法も同時に考えていく必要があると思っています。イベントは大きな花火を一発打ち上げるような側面もありますが、その都度スクラップ＆ビルドするのではなく継続的な視点を持ったり、一部をデジタル化したり、さまざまな選択肢を提示できたらと。

電通ライブ　石橋宏平

鈴木：サステナビリティを意識することが、「イベント演出を守りの姿勢で行う」とイコールになるとしたら、それもちょっと違うのではないかと個人的には思っています。あらためて環境負荷について見つめ直すことで、イベントそのものの体験価値を維持しつつも改善できる部分はたくさんあるのではないでしょうか。イベントの楽しさは大切にしながら、できるところから実施していきたいと考えています。

Q．クライアントさまのイベント・プロモーション担当の方々も、どこまでサステナビリティに配慮すればいいのか、どういう判断基準で考えたらいいのか分からないと悩まれることもあるのではないかと思います。そういった方々へのアドバイスをお願いします。

永川：サステナビリティや環境負荷低減については、「取り組まなければならないので仕方なくやる」というより、「どうすれば制限のある中で多くの方に楽しんでいただけるか」という視点で、一緒に考えていきたいと思っています。決してネガティブに捉えず、共にチャレンジさせていただきたいです。

石橋：何か1つでも、まずは取り組んでみることが大事。私たちとしても、ガイドラインをもとに、小さなことから相談していただける環境を作っていきたいです。

鈴木：サステナビリティに配慮した取り組みを付加していくことで、これまでよりお金も手間も掛かるという声もあるのですが、決してマイナスなことだけではなく、プラスになることも多いんです。イベントのたびに毎回作って壊して捨てて……を繰り返すより、再生可能な素材や環境に配慮したマテリアルを使った方が長い目で見るとコストが掛からないことも。また、今後のトレンドを見通せば、サステナブルな視点を持たないイベントはそれだけでレピュテーションを下げてしまうような影響を持つ可能性もあります。ハードルが高いと思わず、小さな一歩から始めていただければと思います。

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リアルイベントを最大限サステナビリティに配慮して開催するか、それともメタバース空間でのイベントに切り替え、環境負荷を低減するか。方法はさまざまですが、いずれにしても、イベントの目的、内容、客層などによって、主催者や制作会社はその都度あるべきイベントの形を模索することになるでしょう。その一助となるのが、「サステナビリティに配慮したイベントガイドライン(環境編)」です。今後公開予定の「ダイバーシティ」「安全衛生」に関するガイドラインとあわせて、3本柱でサステナブルなイベントの在り方を考えてみてはいかがでしょうか。

永川裕樹（ながかわひろき）

株式会社電通ライブ　ソリューションユニット　プロデューサー

2015年電通テック（現・電通プロモーションプラス）入社。以降、スペース部門に所属し、ショールーム、店舗開発、大規模展示会、国際スポーツイベントなど幅広い案件の空間プロデュース業務に携わる。現在は設計・施工の知識を生かして、イベント領域のサステナビリティ推進活動に邁進中。一級建築士・宅地建物取引士・SDGsコンサルタント資格を保有。